「オーパの幸福実現党応援宣言!」:今のままでは、愛する人も守れない。ひとたび隣国からミサイルを放たれたら、誰を守ることもかないません。この国と国民を守るために、北朝鮮とどう向き合うか。200発以上のミサイルを日本に照準を合わせ、核の準備まで進めている。そんな国に、常識は通用しません。打ち込まれてからでは遅いのです。早急に防衛体制を築き、核・ミサイルを阻止しなければ。憲法9条を見直し、真の平和を手にしたい。幸福実現党は、国民の生命・安全・財産を守ります。

幸福実現党は「未来を創る」新しい政党です。幸福実現党は、「未来をつくる」という「力強い志」と「新しい発想」で「自由」「平和」「繁栄」という理想を実現する確かな「未来ビジョン」政策があります。皆様方からの幸福実現党への熱いご支援を心からお願い申し上げます。

【幸福実現党の目指すもの・幸福実現党の主要政策・幸福実現党の8つの提言】

 ~『オーパの幸福実現党応援宣言!』においでくださって、ありがとうございます。~

【幸福実現党の目指すもの】
                         幸福実現党創立者 大川隆法 2009年6月30日

幸福実現党創立者・大川隆法総裁HPへ この国の政治に一本、精神的主柱を立てたい。
これが私のかねてからの願いである。
精神的主柱がなければ、国家は漂流し、無告の民は、不幸のどん底へと突き落とされる。
この国の国民の未来を照らす光となりたい。
暗黒の夜に、不安におののいている世界の人々への、灯台の光となりたい。

国を豊かにし、邪悪なるものに負けない、不滅の正義をうち立てたい。
人々を真なる幸福の実現へと導いていきたい。
この国に生まれ、この時代に生まれてよかったと、人々が心の底から喜べるような世界を創りたい。
ユートピア創りの戦いは、まだ始まったばかりである。
しかし、この戦いに終わりはない。
果てしない未来へ、はるかなる無限遠点を目指して、私たち(幸福実現党)の戦いは続いていくだろう。

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人類とゴリラの分岐点はあるのか? 「ウォーレスの進化論」に立ち返る時

人類とゴリラの分岐点はあるのか? 「ウォーレスの進化論」に立ち返る時
ザ・リバティweb




人類とゴリラが、1千万年前にアフリカで共通の祖先から分岐したとの説を補強する成果が発表された。11日付の英科学誌ネイチャーが掲載した。



この研究は、日本とエチオピアの研究チームが2007年にエチオピアで発見したゴリラの祖先とされる類人猿の歯の化石のDNA解析を進めたことによるもの。その結果、人類とゴリラが分かれたのは約1千万年前であり、チンパンジーと分かれたのは約800万年前と推定されるとの仮説が示された。



研究チームの一人である「兵庫県立人と自然の博物館」の加藤茂弘主任研究員は、「人類誕生の時期を明らかにすることにもつながる」と述べている。




ダーウィン進化論は仮説段階?

こうした研究は、ダーウィンの進化論を基礎として、「人間の起源がサルである」との推測の延長上にある。しかし、ダーウィンの進化論自体に、不十分な点が多く存在する。



それは、サルが自然淘汰の中で突然変異し、人間になる段階で、進化途上の「中間種」がいないことだ。また、人間とサルの精神能力や言語習得が、自然選択によってどのように埋められるのか説明がついていない。



大川隆法・幸福の科学総裁は2012年、進化論についてダーウィンに聞くべく、「進化論―150年後の真実」という題で、死後のダーウィンの霊言を収録した。そこで、ダーウィンの霊は以下のように述べた。



――「途中の段階」の動物というのはいませんね。

ダーウィン: いないんだよ。それがおかしい。そこんところを証明しなきゃいけないんだよ。



――(苦笑)「進化の途中の段階」という生物は発見されていませんので、「ダーウィン進化論」は、まさに仮説の段階ではあるわけですよね。

ダーウィン: うーん、それは確かにな、難しいことは難しいんだよ。

(『進化論―150年後の真実』)



実際の科学においても、「サルがヒトに進化した」とするダーウィンの進化論は完全に説明できていない。イギリスの王立協会が2年に一度、優れた業績を挙げた生物学者に授与する賞「ダーウィン・メダル」を日本人で唯一受賞した木村資生氏は、1988年の自著『生物進化を考える』(岩波書店)の中でこう述べている。



「今後の残された大きな問題は、表現レベル(形態レベル)の進化と分子レベルの進化の間にどうしたら橋渡しができるかということである」



つまり、遺伝子レベル変化と、生物の形態の変化の間の因果が説明できていないということを示している。この議論は、今でも結論が出ていない。



結局のところ、ダーウィンの進化論は、仮説段階で止まっているのだ。




人間とサルは「魂」の違い

進化論のもう一人の父がいる。それが、アルフレッド・ラッセル・ウォーレスであった。彼は、ダーウィンとほぼ同時代に進化論の研究をしていたが、ダーウィンと違い、霊魂の存在を認めていた。人間と動物は宿っている魂が違い、進化には神仏などの創造者が介在すると理解していたのだ。



仮説を立てて検証することは、科学の方法ではあるが、仮説を事実と思い込んでいては、真実は見えない。ウォーレスの進化論に立ち返り、白紙の目で人類の進化自体を見つめ直す時がきているのではないだろうか。

(HS政経塾 水野善丈)



【関連書籍】

幸福の科学出版 『太陽の法』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=153



幸福の科学出版 『進化論―150年後の真実』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=775

進化論ー150年後の真実 ダーウィン/ウォーレスの霊言



【関連記事】

2014年12月21日付本欄 ダーウィンの指摘が証明された? 肉体の進化より魂の進化に注目しよう
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8962


2014年1月6日付本欄 アメリカの33%は進化論を信じていない 「人間の本能」が無神論・唯物論を拒否?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7191


2013年2月2日付本欄 「忘れられた進化論の父」ウォーレス没後100周年 進化論と霊魂の存在は両立する
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5561


マルクス・毛沢東のスピリチュアル・メッセージ



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太陽の法 エル・カンターレへの道 [大川隆法] この一冊と出逢うために、あなたは生まれてきた!

太陽光発電 早い者勝ちを放置するな【産経主張】

太陽光発電 早い者勝ちを放置するな【産経主張】

幸福実現党岐 加納有輝彦氏のブログから転載

 菅直人元総理のような左翼活動家のバイアスのかかった理想を実現すると、たいてい、その負担は国民に押し付けれらる。しかも一部の特権階級に利益が集中する。
 その例が、FIT=再生可能エネルギーの固定価格買取制度に見られる。

 正しい資本主義精神が発揮されると、その恩恵は広く国民に及ぶ。

 ようやくFITの見直しが始まったが、本丸、「早い者勝ち」にもメスを入れなければならないとまで【主張】はいう。心情的には賛同する。

 私は勤めている会社が太陽光パネルの設置も行っておりますので、太陽光そのものを否定しているのではございません。
 東日本大震災直後のイデオロギッシュな「反原発」菅政権時の空気に支配された、そして特定の「政商」の恣意に満ちた、再生可能エネルギーの固定価格買取制度に異議申し立てを行っているわけです。

 案の定、固定価格買い取り制度が見直されることになった。
しかし、タブーと思われるが、「早い者勝ち」の状態にメスを入れな限り、電気代は高止まりする可能性があるという。

~この制度に伴い、家庭や企業が支払う電気代に上乗せされる賦課金は、今年度だけで1兆3千億円にのぼる。・・・
 今後認定されたすべての設備が実際に発電を始めれば、買い取り費用は4兆円を超える恐れがある。これでは安全性を確認した原発が再稼働しても、電気代は高止まりしたままで値下げは期待できない。
 新たな認定の要件を厳格化するだけではなく、すでに買い取りを始めている既存契約の見直しも躊躇(ちゅうちょ)すべきではあるまい。~

健全な主張である。

当時の菅政権と一部政商の責任は重い。いや、それをいったら援護射撃をした時のマスコミの責任が一番重いのかもしれないが。


太陽光発電 早い者勝ちを放置するな
http://www.sankei.com/column/news/160110/clm1601100005-n1.html



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太陽の法 エル・カンターレへの道 [大川隆法] この一冊と出逢うために、あなたは生まれてきた!

【次々と起こる天災の真意とは】

【次々と起こる天災の真意とは】

高木よしあき氏のオフィシャルサイト
から転載


 安保法制の審議で忘れられた感もある茨城県常総市を中心とした豪雨被害ですが、鬼怒川の堤防が決壊したのはほんの一週間前の9月10日です。翌11日には、宮城県大崎市でも堤防が決壊し大きな被害が出ました。
 

 被災してから一週間が経過し避難所が閉鎖される中で、未だに自宅に帰れる目途が立たない被災者が大勢いますし、農作物を中心とした被害の概要も明らかになりつつあり、今回の豪雨災害に伴う茨城県の農業被害は30億円を超えるとされています。
幸福実現党では、今回の豪雨被害に対する支援募金を行っております(※)。

 さて、今回の豪雨後も、東京都内で震度5弱を記録する地震、阿蘇山の噴火、チリ沖の地震に伴う津波など、日本列島を次々と自然災害が襲っており、「たまたま同じような時期に重なっただけ」とは、とても思えないような状況が続いています。
 

 やはり、これらの現象に何らかの天意というものを感じずにはいられません。
天意とは、間違った人間の営みに対する神仏からの警告と言えるものです。
間違った人間の営みとは何か、私たちは謙虚に考えてみる必要があるのではないでしょうか。

※:幸福実現党新着ニュース「東日本豪雨災害被災者支援募金」へのご協力のお願い
http://info.hr-party.jp/2015/4691/
【参考】:The Liberty Web公開霊言抜粋レポート 公開霊言「東日本豪雨・大洪水の神意を探る」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10173





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【日本には世界一安全な原発を世界に供給する責務がある】

【日本には世界一安全な原発を世界に供給する責務がある】

高木 よしあき氏のオフィシャルサイトから転載


 日本とインドの原子力協力交渉で、日本はインドによる核燃料の再処理を認める方針を伝えたとのことです(※1)。
 

 これに対し、インドは核拡散防止条約に加盟しておらず、再処理は核の軍事利用に繋がる恐れがあるとして、原発輸出というビジネス優先の日本政府の姿勢を批判する声が聞かれます。
 

 確かに、無秩序な核拡散は避けなければなりませんが、日本は原発の輸出自体は推進すべきと考えます。福島第一原発の事故を教訓に「日本は内外で原発を廃止すべき」との考えがありますが、むしろ日本は福島第一原発の事故を教訓に「世界一安全な原発を供給する責務がある」のではないでしょうか。
 

 先進国の中には、福島第一原発の事故を受けて脱原発を進める国もありますが、今後も発展途上国を中心に原発の需要は増えていく見通しです。
こうした中で、中国、韓国、ロシアなどは原発の輸出を外貨獲得の重要な手段として位置づけています。
特に、中国は力を入れており、過日も原発輸出の競争力を高めるために大型の合弁計画が明らかになっています(※2)。

 世界一安全と言われる日本の原発が国際市場から撤退すれば、明らかに日本よりも安全技術に劣る中国製の原発が世界各地に乱立する事態も考えられます。

 日本が脱原発を進めるということは、ある意味で無責任な行為とも言えるかもしれません。
日本は、ビジネス面からだけではなく国際貢献という観点からも、世界一安全な原発を世界に供給していくべきではないでしょうか。

※1:6月19日付共同通信http://www.47news.jp/47topics/e/266304.php
※2:5月30日付時事通信http://www.jiji.com/jc/zc?k=201505/2015053000287&g=int

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アフリカの内陸国でマスの養殖 食糧危機対策に養殖技術を生かせ

アフリカの内陸国でマスの養殖 食糧危機対策に養殖技術を生かせ
ザ・リバティweb


砂漠産の魚を食べられる未来は近いかもしれない――。



今春に行われた私立大学の一般入試で、近畿大学が2年連続で志願者数トップになったことが、教育情報会社「大学通信」の調査で分かった(3月13日現在判明分)。この背景には、紙の願書からインターネットへ出願方式を全面移行したことに加えて、マスコミにも注目された「近大マグロ」効果によって大学のブランド力が向上したことがあると言われている。



近大マグロは、近畿大学水産研究所が2002年6月に世界初のマグロの完全養殖に成功したことにより誕生した。全国の百貨店や飲食店などで販売されており、今後、海外への輸出もにらんでいる。




アフリカの標高2200mの高地でマスの養殖

島国の日本では、養殖は馴染みが深いものだが、海のない内陸国でも行われていると聞くと驚く人も多いかもしれない。



アフリカ南部の高地に位置する内陸国のレソトでは、高山気候により1年を通じて水温を最適に保つことができることから、マスの養殖が行われている。生産されたマスの大部分は、日本を初めとしたアジアに輸出されているという。



レソトでマスの養殖を行う「ハイランズ・トラウト」プロジェクトは2009年、アフリカでボランティア事業などを展開するアドバンス・アフリカ・マネジメント・サービスによって立ち上げられた。ハイランズ・トラウト責任者のグラント・メリック氏が「100人強(の地元民)を継続的に雇用している」「ハイランズ・トラウトで働き始めるまで一度も正式に働いたことがなかった従業員も多い」(1月3日付CNN)と語っているように、国民の4人に1人が失業で苦しむ中で同国に大きく貢献している。




栃木ではプールに温泉水を入れてフグを養殖

日本国内でも、養殖を通じて、地域活性化につながった興味深い事例がある。



内陸県の栃木県那珂川町に本社を構える夢創造の野口勝明社長は、町おこしをするために、地元の地域資源である温泉水を利用し、民間のプールの跡地を養殖場として有効活用。県内外の飲食店や小売店など130店舗に養殖トラフグを卸し、地元の産業を支えるほか、産学連携にも積極的に取り組むなど、養殖技術の向上を目指している。




岡山理科大学の好適環境水で砂漠産の魚も夢じゃない?

さらに、本欄でも紹介してきた岡山理科大学で研究されている好適環境水を使えば、魚の生育に必要なミネラルを淡水に加え、マスのような淡水魚のみならず、海水魚も養殖可能だ。水は再利用されるため、海から離れている山間部や砂漠地帯でも養殖できる。国を支える未来の基幹産業にもなり得る技術だ。



今世紀中に世界の人口が100億人に到達すると予想されており、食糧危機が現実的な問題として議論されている。そうした中、日本発の養殖技術が果たす役割も大きいのではないだろうか。(冨)



【関連書籍】

幸福の科学出版 『「未来産業学」とは何か』 大川隆法著




【関連記事】

2014年5月16日付本欄 陸上で養殖した「理大マグロ」が初競りに 発明で世界の飢餓を救え

2013年11月10日付本欄 常識にとらわれない発想で、100億人時代の食糧不足を解決しよう

2011年1月号記事 2031年日本の未来構想(4)100億人を食べさせる!

2009年3月号記事 世界を救う日本の知力

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【再生エネルギーは原発の代わりにならない】

【再生エネルギーは原発の代わりにならない】

幸福実現党・高木よしあき氏のオフィシャルサイトから転載


太陽光発電など再生可能エネルギーにより発電した電力の買い取りを、電力会社が制限する事態が相次いでいます。


その理由は、特に太陽光発電が日中と夜間、晴天時と悪天候時の発電量に差があるため、既存の電力供給網に太陽光発電による電力が増えると、電力の安定供給に支障をきたし最悪の場合、大規模な停電を引き起こす可能性があるためとのことです。

また、大規模な太陽光発電を過疎地などに設置した場合、もともと容量に見合った送電網が無いこともあげられます。


 脱原発のムードの中で再生可能エネルギーに注目が集まった上に、再生可能エネルギー特措法により電力会社の買い取り価格が高く設定されたことが、投機的な太陽光発電への参入に繋がり、予想以上の発電量になってしまいました。


再生可能エネルギーの活用が脱原発の切り札のような言い方をされましたが、今回の一件でも再生可能エネルギーによる発電は原発の代替えにはならないことが再認識させられました。


更に、再生可能エネルギー特措法では、買い取りにかかった費用は、全ての電気利用者の料金に転嫁されます。

電力会社が、再生可能エネルギー受け入れのためにインフラを整備したとし、買い取り量が増えて行けば、日本経済への影響だけでなく一般家庭の生活への影響も無視できません。


従って、再生可能エネルギー特措法は早急に見直す必要があります。

電力供給源の多様化を図る意味で再生可能エネルギーの活用は進めるべきだと思いますが、同時に安定電源である原発の再稼動は日本のエネルギー安全保障上必須です。


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【現在の学問の限界か】

【現在の学問の限界か】

幸福実現党・高木よしあき氏のオフィシャルサイトから転載


 御嶽山で火山噴火があり、30名以上の心肺停止状態の方が見つかるなど、多数のけが人が出ています。
大きな被害が生じている今回の噴火ですが、火山性微動の増加が確認されていたものの、噴火の直前まで警戒レベルは平常のままでした。
今回の噴火の形態は水蒸気噴火とみられていますが、水蒸気噴火を予知することは困難とのことであり、現在の学問の限界を示しています(※)。
 

 火山学と地震学とは、そのまま同列に扱えるものではありませんが、現在の地震学でも地震を予知することは困難です。
原発の再稼動の問題でも、原発周辺の活断層の有無が絶対条件になっているような状況ですが、阪神淡路大震災など近年の大きな地震では活断層が無いとされる場所で地震が起きています。

 地震学という発展途上の学問をもとにした考え方を、経済や安全保障に大きな影響を与える原発再稼動の絶対条件とすることに違和感を覚えるのは私だけでしょうか。

 地震や火山噴火といった自然災害は、何かしらの天の意思といったものを感じざるを得ません。
唯物論をもとにした学問は限界がありますが、仏神や天といった存在を前提として学問を探求する態度が限界を突破することに繋がるのではないでしょうか。
また、その態度こそ真に科学的といえると考えます。

※:9月28日付NHKニュースhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20140928/t10014945111000.html

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【CO2を削減するのであれば原発の再稼動を】

【CO2を削減するのであれば原発の再稼動を】

幸福実現党・高木 よしあき氏のブログから転載

 国連総会に合わせて開催されていた国連気候変動サミットが閉幕し、参加した多くの首脳が温室効果ガスを削減させることを表明しました(※1)。

 確かに、CO2などの温室効果ガスの排出量は20世紀以降急速に増加していますが、近年の地球温暖化の要因が温室効果ガスであるとする考えは、実は仮説の一つに過ぎません。

仮説に基づいて各国が行動することに違和感を覚えますが、仮に日本がCO2排出量を削減するのであれば、原発を再稼働させることが必須ではないでしょうか。

 現在の日本の発電割合は、火力が約9割、自然エネルギーが約1割という構成です。
東日本大震災前は、火力が6割強、原子力が2割強、自然エネルギーが同じく約1割という構成でした。
再生可能エネルギーである太陽光発電は年々増加していますが、総発電量や安定性の観点から、原子力の代替えには到底至っていない状況です。

原発が再稼働できない中で、火力発電が補っている形ですが、休止していた旧式の火力発電設備も稼働させているため、CO2の輩出という点では大きな問題です。

また、原発の再稼動が見通せない中で、電力会社の中には、経済的な安定電源を確保するために、新たに火力発電設備を増設する動きがあります(※2)。
 

 私の知る限りでは、東日本大震災前に地球温暖化の防止を声高に叫んでいたい人の多くは、現在、脱原発を主張しているように見えます。

自然エネルギーの状況を客観的に見れば、脱原発を主張することは、CO2の排出量削減には繋がりません。
CO2の排出量を削減したいのであれば、原発の再稼働を後押ししたほうが現実的ではないでしょうか。

※1:9月24日付産経新聞http://sankei.jp.msn.com/world/news/140924/amr14092421000018-n1.htm
※2:9月25日付NHKニュースhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20140925/k10014870091000.html


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原子力は絶対悪なのか

原子力は絶対悪なのか

幸福実現党・ みやもと さとし氏のブログから転載

「ワオ!」

興奮した米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏の姿を、東芝関係者は鮮明に思い出す。平成21年11月9日、ゲイツ氏は原発の設計を行う「磯子エンジニアリングセンター」(横浜市)などを極秘で訪問した。ゲイツ氏は自らが出資する次世代原子炉開発のベンチャー企業「テラパワー」の会長として、東芝が開発する次世代原子炉「4S」の視察に訪れたのだ。

4Sは、1万~5万キロワットと小型だが、燃料交換なしで10~30年連続運転できるのが特徴だ。突然、電源が使えなくなった場合でも原子炉が自動停止し、自然に炉心が冷やされるなど安全性も高いという。東芝・電力システム社原子力事業部の尾崎章技監は「現時点でも実用炉の建設は技術的に可能だ」という。

【原子力再興 (中)】ビル・ゲイツを興奮させた日本の次世代原子炉、原発事故で停滞 中国など猛追で「命取り」+(1/3ページ) - MSN産経ニュース



科学技術は進歩するべく宿命付けられており、また、進歩しなければならないものであると思います。
進歩することによって様々な弊害が現れてくるとしても、それは科学技術そのもののせいというよりも、それをコントロールする人間の側の問題と言うべきだと思います。
弊害があるからこれ以上進歩すべきでない、というのは、試験をすると生徒間で差がつくから試験をすべきでない、という議論と似ていて、ナンセンスでしょう。
一つ進歩すれば次の課題が現れてくる、というのはむしろ当然で、だからこそ人類は永遠に進歩し続けられるのだと考えるべきでしょう。

過敏に放射線による被害を恐れる(嫌悪する)感情的な議論が空気のように浸透していて、正面切って原発推進派を名乗るのはなかなか勇気がいるものです。応援して下さる人のなかにも「原発推進とは言わない方がよい」と親切心から言って下さる方もおられます。
石油のほぼ100%を輸入に頼っている我が国は、年間4兆円の国富がその購入費として海外に流出することになります。
そしてタンカーが通るシーレーンを某国に軍事的に抑えられたら、もうお手上げです。
代替エネルギーも否定しませんし、あらゆる可能性は追究すべきと思いますが、「あらゆる可能性」の中には、当然、次世代原子炉も含んでもよいのではないでしょうか。そして、原子力はここ数十年は、まだまだ有望で有益なエネルギーであり続けると思うのです。

長所もあれば短所もあるのが人間です。長所とつきあえば悪人はいない、とは先人の知恵でしょう。
原子力も危険な面もありますが、それをしのぐ長所があります。良くコントロールして長所を生かし切ることが大切でしょう。


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福島は安全だ 赤ん坊の先天異常発症率は全国と変わらない

福島は安全だ 赤ん坊の先天異常発症率は全国と変わらない

2014.07.28 ザ・リバティweb


福島第一原発の事故の後、福島県内で生まれた赤ん坊の先天異常の発生率が、全国平均とほとんど同じ傾向だったことが厚生労働省の研究チームの調査で分かった。日本先天異常学会学術集会で27日に発表された。



研究では、日本産婦人科医会が毎年行っている全国調査のデータと、2011年の原発事故後の福島県内の全分娩施設での調査のデータとを比較。全国のデータは、1997年から2010年に生まれた赤ん坊のうち約122万人、福島県のデータは、11年から13年に生まれた約1万7800人が対象となっている。それぞれについて、1万人当たりの先天異常の発症率を比べた。



妊娠22週から生後1カ月の間に発見された、心室中隔欠損やダウン症、口唇口蓋裂、多指症など、すべての先天異常の発症率に、全国と福島で統計的に意味のある差はなかったという。



福島県内で震災後、流産や中絶が増えたという噂が一時流れたが、実際にはほとんど変わらなかったことが以前から明らかにされている。そのため今回の調査は、全国と同じ条件で比較した。



福島原発事故の後、「奇形のチューリップ」「奇形のタンポポ」などが発見されるたびに「放射能の影響か」などと恐怖心をあおる噂が流れたため、子供への影響を心配する母親は多い。



日本先天異常学会による電話カウンセリングには、妊婦から「このまま福島県内に住んでいて大丈夫か」などの質問が寄せられたという。年間被ばく線量が10ミリシーベルト前後という、放射線による健康被害の可能性が極めて低い地域に住んでいるにもかかわらず、心配のあまり引越を検討している人もいた。



放射線による人体への影響が確認できるのは、短時間に100ミリシーベルト以上を浴びた場合だが、福島県内の被ばく量は、ほとんどの地域で年間20ミリシーベルト未満であり、帰宅困難地域のごく一部で年間100ミリシーベルトを超える程度と、問題にならない量だった。



今回、一番被ばく線量が高かった時期でも、先天異常の発症率が他の地域と同じだったことが確認された。放射能は時間の経過とともに減少していくため、福島の安全性は高まる一方だ。母親の不安をむやみにかき立ててきた一部マスコミは、この結果をきちんと受け止め、自説を訂正しなければならない。(居)



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2014年7月16日付本欄 遅すぎる原発再稼働プロセス 川内原発、ようやく初の「新規制基準」合格へ

2014年4月号記事 東日本大震災から3年 - 安倍首相、前政権による福島「強制連行」をまだ続けますか?

Web限定記事 参院選 原発は危ないんでしょう?(そもそも解説)



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インドが原発輸入促進へ 日印同盟を結び、エネルギー戦略で中国包囲網を作るべき

インドが原発輸入促進へ 日印同盟を結び、エネルギー戦略で中国包囲網を作るべき

2014.06.30 ザ・リバティweb



発足して1カ月が過ぎた、インドのモディ政権。「親日派」とも言われるモディ首相の動向は、5月の総選挙時から、各メディアが報じてきたが、周辺国に積極的に仕掛ける動きが目立つ。果たして、中国の脅威にさらされている日本は、民主主義の価値観を共有するインドを、「対中国包囲網」に取り込めるか。



インド外務省はこのほど、国際原子力機関(IAEA)の追加議定書への批准を決めた。これによって、IAEAが、インドの原子力施設を抜き打ち査察できるようになる。また、この批准の背景には、原子力の燃料や関連施設の輸入を促進させる狙いがあると見られる。



日本は、インドと原発の輸出を可能にする「原子力協定」の締結に向けて、現在、交渉中。インドでは、発電量全体の2%程度である原発を、2050年までに25%まで増やす計画があり、ここに日本が参入する意義は大きい。



一方インドは、中国との国境紛争を抱えており、「親日国」という印象も強いが、モディ氏は、国際政治上の現実的なパワー・バランスなども見極めた駆け引きを行う「リアル・ポリティックス」の側面を見せている。



5月の選挙中、モディ氏は演説で、中国について「拡張主義的な態度」と批判し、中国をけん制。しかし、モディ氏は選挙直後の同月末、就任後初となる外国の首脳と電話会談したが、その相手は、中国の李克強首相だった。その際モディ氏は、両国の緊密な関係の維持を再確認するともに、国境紛争などの懸案の解決に向けて協議していきたいと表明している。



核保有国であり、世界最大の民主主義国のインドが、今後どのような外交を展開するか、世界中は注目している。モディ氏は今夏にも訪日し、安倍晋三首相との首脳会談が予定されている。



日本国内に目を転じれば、今夏の再稼働を目指していた鹿児島県の川内原発の再稼働が、秋にずれこむ見通しで、震災後初めて、原発ゼロで8月を迎えようとしている。このような状況で、インドに対して、胸を張って日本の原発を売り込むことができるのだろうか。



原発の再稼働以外にも、集団的自衛権や憲法改正、歴史問題など、安倍政権が解決しなければいけない課題は多い。だがそれは、裏を返せば、これまで日本の政治をリードしてきた自民党の「借金の返済」とも言える。



外交政策を1つ間違えれば、国の存立が危うくなるような混沌とした国際社会の中で、日本はインドとしっかりと手を組み、同盟レベルの関係を築く必要がある。(冨/格)



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2014年5月18日付本欄 インドに親日的なモディ新首相が誕生 安倍首相は対中包囲網の実現を急げ

2013年5月7日付本欄 安倍政権「原発外交」 それならば国内でも再稼働・新設を進めよ


2012年8月1日付本欄 インドの大規模停電で6億人に影響 安定した電力なしに豊かな社会は創れず




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成功の鍵は「原発再稼働」 電気販売自由化

成功の鍵は「原発再稼働」 電気販売自由化

2014.06.16 ザ・リバティweb


価格やサービスを判断基準として、消費者が「電力を選ぶ時代」に入ろうとしている。



家庭への電力販売を、2016年を目途に自由化する「改正電気事業法」が、このほど参院本会議で可決した。これにより、すでにある電力会社以外の企業でも家庭に電気を売ることができるようになり、どの会社から電気を買うか自由に選べるようになる。



2000年以降、電力の小売りは段階的に自由化され、企業や工場などの大口利用者は、どの会社から買うかを自由に選べるようになっている。今回、家庭などの小口利用者の全面自由化によって、1950年代初頭から続く大手電力会社による地域独占が崩れることになる。



今回、自由化の対象となる顧客件数は約8400万件で、これは国内全体の電力需要の約4割にあたる。市場規模としては7.5兆円に上る。これを受けて、電力事業に参入しようとする企業数は244社と、昨年3月から一気に3倍に増えた。新規参入が進むことにより、企業間の価格競争で電気代が値下げされたり、魅力あるサービスが増えることも期待されている。



一方、新規参入には課題もある。1つ目は「停電リスク」だ。今回の法改正では、確実な電力供給を行うことを電気の販売会社に義務づけているが、企業間の競争が激しくなると、コスト削減のために余分な発電設備を持たなくなる可能性がある。

そのようなギリギリの状況で、もし「発電所トラブル」や「自然災害」などの緊急事態が起きたら、日本各地で停電が発生するリスクもある。突然の停電によって、病院の集中治療室にいる患者の方々の生命が危機にさらされたり、24時間稼働の工場生産ラインが大損害を受けるかもしれない。



課題の2つ目は「供給電力不足」だ。多くの新規参入企業は、発電所をもつ電力会社などから電気を仕入れてから、家庭などに売ることになる。ここで問題になるのは、大手電力会社は原子力発電所を止めているため、融通できるほどの発電余力がないことである。

今回の法改正を中身のあるものにするためには、原発の再稼働が進むかどうかにかかっていると言っても過言ではない。もちろん、原発再稼働による安定した電力供給は、「停電リスク」を回避するためにも非常に重要である。



電力は国家の成立に欠かせないインフラだ。電力については、消費者と企業側の両者ともに「自由化」と「安定供給」の両方の視点を持たなくてはならない。そのためには、法改正のみならず、カギとなる「原発再稼働」をいち早く実行していくことが望まれる。

(HS政経塾 松澤 力)



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2014年5月30日付本欄 島崎氏の犯した"罪" 「活断層」で延期を続けてきた原子力規制委


2014年4月2日付本欄 原発停止で、電力会社が経営危機に 日本経済のために速やかな再稼働を!




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原発の安全審査の遅れにしびれを切らす政財界 人事改革で脱原発派を"除染"

原発の安全審査の遅れにしびれを切らす政財界 人事改革で脱原発派を"除染"

2014.05.29 ザ・ザリバティweb


依然として進まない原発の再稼働に、政財界がしびれを切らしている。



日本経団連や商工会議所、経済同友会の3団体は28日、「エネルギー問題に関する緊急提言」を発表。「現下の最重要・最優先課題は、低廉・安定的な電力供給の早期回復」と強調して、人事体制の強化や審査の効率性の改善によって、原発の再稼働プロセスを加速させるべきと提言した。



その背景には、原子力規制委員会による原発の安全審査が、昨年7月に審査を開始したにもかかわらず、現在も結論に至っていないことがある。現在、11原発18基の原発が安全審査の申請をしているが、再稼働の判断が当初の想定より大幅に遅れている。優先的に審査されている鹿児島・川内原発でも、再稼働は秋以降にずれ込む見込みだ。



それを受け、原発停止の悪影響を懸念する声が、財界から一層強まっていた。提言と同時に経団連が公表した企業アンケートでは、東日本大震災以降の電力料金の値上げにより、収益を減少させた製造業社は86%に上る。さらに、電気料金をめぐる現在の状況が続いた場合は、約9割の製造業社が「減収」と回答。47%が「生産の減少」、31%が「雇用の減少」の可能性を示唆していた。



このように再稼働の遅れへの懸念が強まる中、政府は27日、原子力規制委員会の新たな人事案を提示。9月18日で任期が切れる島崎邦彦氏と大島賢三氏を再任せず、田中知・東大大学院教授と石渡明・東北大教授を起用する方針を示した。



特に、島崎氏は地震や津波の対策に関する審査を主導してきた人物だが、「審査が厳格過ぎて、原発再稼働を遅らせている」との批判もあった。島崎氏が率いる専門家チームの下、関西電力は、大飯原発3・4号機の地震対策不足を指摘され、今年度中の再稼働の見通しが立たなくなったという経緯がある。自民党を中心とした政界からも、島崎氏の委員交代を求める声は強まっていた。



安倍政権は原発を再稼働する方向性を示しており、今回の規制委員会の委員変更の方針は、遅れている再稼働を進める上で必要な判断だ。今後も、よりはっきり「原発推進」を打ち出し、一刻も早く原発を稼働させるべきだ。

(HS政経塾 森國英和)



【関連記事】

2014年5月14日付本欄 脱原発は非現実的 世界一安全な原発の開発を

2014年4月2日付本欄 原発停止で、電力会社が経営危機に 日本経済のために速やかな再稼働を!

2014年2月27日付本欄 安倍政権のエネルギー基本計画 原子力政策は後退 「これが『計画』なのか」



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陸上で養殖した「理大マグロ」が初競りに 発明で世界の飢餓を救え

陸上で養殖した「理大マグロ」が初競りに 発明で世界の飢餓を救え

2014.05.16 ザ・リバティweb


岡山理科大学が、海水魚の飼育が可能な特殊な淡水「好適環境水」を使って内陸で育てたクロマグロ1匹を15日、岡山市の卸売市場に初出荷した。相場を上回る3万1900円(14.5キロ)で岡山県倉敷市の業者が競り落とした。



「好適環境水」は、同大の山本俊政准教授が開発した、カリウムなどを含んだ電解質に淡水を加えて開発した特殊な水だ。この水を使えば、養殖のための特別な装置や技術が要らない上に、海から遠く離れた山の中でも魚を育てることができる。さらに、魚が病気になりにくく、成長も速いと言われている。



山本准教授は2010年7月から、学内の巨大水槽でマグロ養殖を開始。今回初めて通称「理大マグロ」が一般消費者に届いた。同大ではこれまでに、ウナギやフグなど5種類の魚を出荷しており、味はもちろん、安全面での評価も高い。



養殖産業は近年、クロマグロの養殖に力を入れており、生産量が1万トンに迫る勢い。輸出の促進など販路拡大の取組みを行っている。今回「理大マグロ」は、通常のマグロ価格(1キロあたり2000円)よりも高い価格(2200円)で競り落とされた。収益性が見込める付加価値のあるものとして、認められたことの意味は大きい。この他にも人工海水の60分の1のコストで製造ができ、天候に左右されず計画出荷ができるなど様々なメリットがある。



養殖技術は食糧危機への解決にもつながる。砂漠地帯や海に面していない地域で、魚が養殖できることは、飢餓に苦しむ人々とっては、夢のような話だ。世界の飢餓人口はいまだに8億人を超えている。内陸での養殖ができれば、多くの人々の命を救える。



その意味でも、今回の初出荷は大きな一歩と言える。これからも、産学民が一体となって、日本発の未来産業として世界中で運用できる仕組みづくりに、取り組んでいくべきである。商業目的だけでなく、国際問題を解決する手段として、この発明を世界に広めていく使命が、日本にはあるのだ。

(HS政経塾 壹岐愛子)



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2012年9月17日付本欄 ウナギが絶滅危惧種指定へ 「魚工場」にさらなる期待

2009年3月号記事 世界を救う日本の知力


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許せない「美味しんぼ」

許せない「美味しんぼ」

幸福実現党 加藤文康氏のブログです。

それにしても、許し難いのが今回の「美味しんぼ」(週刊ビッグコミックスピリッツ)です。

「県民が一丸となって復興を目指している時に、風評を助長するような印象で、極めて残念」と佐藤雄平・福島県知事が批判しましたが、私も全く同感にして、憤りを禁じえません。

そもそも1000㍉シーベルト以上に大量被爆ならいざしらず、福島住民の大半は10㍉シーベルト以下の被爆線量(東京などもほぼ同じ)であり、その程度で健康に害悪などありません。

実際、原発作業員の中に血小板異常が発生したという事実もなければ、福島県民の中に放射性物質による直接の健康被害も確認されていません。

因みに明日、国際宇宙ステーション初の日本人船長となった若田光一さんが地球に帰還しますが、地上とは比較にならない線量の被爆をする宇宙飛行士たちが、果たして連日、鼻血を出していたのかと聞いてみたくなります。

それにしても「美味しんぼ」の作者、雁屋哲氏とやら、「取材ですくい取った事実を書く事がどうして批判されなければならないのか」と開き直っていますが、とんでもない発言です。

「原発嫌い」も個人の自由の範疇ですし、「言論の自由」を振りかざすのも結構でしょう。

されど、食道楽程度ならいざしらず、こうした重い社会的テーマを取り上げた以上、内容と結果についての責任は避けられません。

ここはいち早く認識を改め、福島県民に対する謝罪を含めた、然るべき対応をとるべきでしょう。

いわれなき風評被害による不幸の拡大再生産が、これ以上、なされないよう、
そして、
必要不可欠な原発の再稼働が阻害されることのなきよう、
私自身、これからも出来る限りのことをしてまいります。


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深海魚が「豊漁」 海の底で何が起きているのか?

深海魚が「豊漁」 海の底で何が起きているのか?

2014.05.11 ザ・リバティweb


最近、日本各地で深海魚が浜辺に打ち上げられたり、浅い海で漁の網にかかったりするなどして、話題になっている。



3月、山口県長門市の白潟海岸に、体長4メートルを超える「幻の魚」リュウグウノツカイが打ち上げられた。リュウグウノツカイは普段、水深200メートルほどの光の差さない深海に生息している。



また、4月下旬、京都府舞鶴市の竜宮浜漁港付近の水深15メートルほどの地点で、体長約1.7メートルの細長い体をした銀色の深海魚サケガシラが網にかかった。捕まえた漁師は、「水深数百メートルの沖合では年に何匹かとれるが、こんな近いところまで上がってくるのは珍しい。60年漁師をしているが、初めてだ」(4月23日付京都新聞)と話している。



他にも、4月下旬、高知県室戸岬沖の定置網に、ほとんど生態が分かっていない、黒い身体に笑ったような顔をした、あごの下に発光体をもつ深海魚「ホテイエソ」が100匹以上も獲れる日が続いた。ちなみに室戸では、昨年に1匹獲れるまで、ホテイエソが獲れたことはなかったという。



これ以外にも、ここ半年ほどの間に、日本各地の浅い海で深海魚が多数捕獲されているが、こうした深海魚の「豊漁」について、大きな地震の前触れではないかという声もささやかれている。



4月、静岡市の由井浜で、これまで発見例が50ほどしかない珍しい深海ザメ「メガマウス」が捕獲された。これに対し、地震前兆研究家の百瀬直也氏はブログで、それまでの例から「6月中旬あたりまで、日本海側と太平洋側と両方地震に注意が必要かもしれない」と指摘している。



百瀬氏のブログによると、1994年11月29日に福岡市の砂浜にメガマウスが打ち揚げられた後、95年1月17日に阪神淡路大震災が起きた。また、2011年1月14日に三重県沖でメガマウスが獲れた後、同年3月11日に東日本大震災が起きるなど、発見からおよそ2カ月以内に地震が起きているという。こうしたケースは、冒頭で紹介したリュウグウノツカイなどでも報告されている。



深海魚の動きから地震を予知する理由は、海溝型の地震が起こると、岩盤の歪みからくる電圧で電流が流れ、ほんのわずかな電流でも感知する能力を持つ深海魚が、電流を避けるために浅い海まで上がって来るというもの。電流を避ける行動は、水槽の中の金魚での実験でもみられるという。



この「地震予知説」の他にも、海水温が低い季節に、深海の温度と海面に近い海水の温度の差がなくなり、境目が分からなくなった深海魚が間違って上がってくるという説もある。今年の冬は特に寒かったため、勘違いした深海魚が、浅瀬に上がってきたのではないかというものだ。



珍しい深海魚の「豊漁」に注目が集まっているが、この真の理由は一体何なのだろうか。本欄でも、引き続きウォッチしていきたい。(居)



【関連記事】

2014年2月号記事 山口敏太郎のエックス-リポート 【第20回】

2011年5月28日付本欄 震災直前に電子が異常発生 東北上空の電離圏



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【原発事故が健康に与える影響について国連最終報告】

【原発事故が健康に与える影響について国連最終報告】

幸福実現党・高木よしあき氏オフィシャルサイトから転載


国連の放射線影響科学委員会は、福島第1原発事故が健康に与える影響に関する最終報告書を公表しました(※)。

報告書では、福島県での明確ながんの増加は「予想していない」と結論付けました。

また、子供についても、事故の影響による白血病や将来的な乳がんも明らかな増加は予想されないとのことです。

これまでも、福島第1原発事故の放射線によるがん発症率への影響は小さいとの指摘がありましたが、今回の報告書はそれを裏付ける内容となっています。

報告書の結論からすると、現在、莫大な手間と費用をかけて行われている除染作業や、避難区域の設定など、科学的な観点から本当に必要なのか見直すべきではないでしょうか。

放射線が子供に与える影響について、心配する親御さんも少なからずいると思いますが、そうした方々の考えも尊重すべきであり責めることはできません。

むしろ、放射線の恐怖を煽った政府や報道のあり方も問題だったのではないでしょうか。

以前は、放射線を少しでも浴びれば、その量に比例して発がん率が高まると考えられていましたが、その後、人間には放射線で傷ついたDNAを修復する機能が備わっていることが分かり、この30年の研究で、低線量の放射線はその修復機能を高め、健康に好影響を与えることが数多く報告されるようになりました。

福島の復興が少しでも早く成し遂げられるよう、政府やマスコミは、科学的根拠に基づいて放射線の影響を、福島県の人々や国民に知らせるよう務めるべきではないでしょうか。

※:4月3日付産経新聞http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/140403/dst14040310510010-n1.htm

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自然災害の脅威は「東京・横浜」が世界でトップ 日本は世界一安全が高くつく

自然災害の脅威は「東京・横浜」が世界でトップ 日本は世界一安全が高くつく

2014.04.01 ザリバティweb


スイスの再保険会社スイス・リーが2013年に発表した、「自然災害の脅威にさらされた都市ランキング」で、東京・横浜が世界1位となった。他の日本の主要都市では、大阪・神戸が5位、名古屋が6位だった。



当調査は、世界616都市を対象としたもので、日本の都市が世界的に危険であることを意味している。



調査ではまず、各都市での洪水、地震、嵐、高潮、津波の起きやすさを算出する。そして、各都市の人口密度から人的被害を予想し、経済活動が止まることの損失を算出した。つまり、日本の主要都市は、自然環境的にも地震や津波の可能性が高く、人口密度、住民の経済価値も高い水準にあったということだ。



この結果は、日本の主要都市が、世界で最も「防災インフラ」の必要性が高いことを意味している。言い換えれば、「防災インフラ」の財産価値が最も高い国でもある。



しかし日本ではいまだに、「起きるかどうかわからない災害のために、巨額のインフラ投資をするのは無駄遣い」という誤解が根深い。



例えば、民主党政権は「無駄な公共投資」として、「スーパー堤防」の建設を白紙にした。その後、東日本大震災で堤防の重要さが少し認知され、自民党が東京湾岸の江戸川河口などで同堤防の建設計画を再開させる。それでも現在、立ち退きへの抵抗や、集落の保護を理由に、地域住民から建設中止を求める訴訟などが起きている。



このような、防災インフラの重要性を軽んじる風潮は、計り知れない損害をもたらす。



政府の中央防災会議作業部会は2013年末、マグニチュード7級の地震が首都を襲った場合の被害想定を出している。そこでは、東日本大震災よりも5000人多い2万3000人が犠牲になる、という結果が出ている。「スーパー堤防」建設が議論されている東京湾岸では、津波が無くても満潮時には最大76平方キロメートルが浸水し、ビルの2階まで水につかる場所も出るという。津波が来れば、より多くの地域が浸水し、大きな犠牲が出るだろう。



また、地震などにより「木造住宅密集地域」で火が燃え広がると、多くの人が「逃げ惑い」で犠牲になることも予想されている。これは、住宅の高層化や鉄筋コンクリート化を進め、道路の拡張も必要であることを意味している。日本の都市には、こうした防災上の課題が山ほどある。



巨額の予算を投じることへの抵抗や、個人の地権への主張が強いため、日本では都市計画が進みにくいが、国民の生命・安全・財産を守ることこそ、国家が最優先すべき義務である。日本は、今回の調査で示された危険度相応の防災インフラを、急ぎ整備するべきだ。(光)



【関連書籍】

幸福の科学出版 『震災復興への道』 大川隆法著


震災復興への道―日本復活の未来ビジョン



【関連記事】

2013年12月20日付本欄 首都直下地震で死者2万!? 「コンクリート」で日本を守れ

2012年8月30日付本欄 南海トラフ地震「最悪32万人死亡」を防ぐには

2011年5月号記事 【東日本大震災特集】第二部 緊急提言「大震災復興プラン」大川隆法総裁「震災復興への道」


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太陽の法 エル・カンターレへの道 [大川隆法] この一冊と出逢うために、あなたは生まれてきた!

【本当に除染は必要なのか】

【本当に除染は必要なのか】

幸福実現党・高木よしあき氏のオフィシャルサイトから転載

3月11日で東日本大震災から3年が近づくにつれて、テレビ番組などで、福島第一原発の事故の影響で避難を余儀なくされた方々の苦悩が、未だに続いているという主旨の報道をよく目にします。

福島県では避難指示区域だけで現在も8万1千人余りの人が故郷に帰ることが出来ない状態でありたいへんお気の毒に思います。

除染作業が思うように進まないばかりか、除染作業で出た放射性物質の最終的な処分方法も決まらず、将来の見通しがつかない人も多いのではないでしょうか。

しかし、反原発や脱原発の雰囲気の中でかき消されがちなのですが、本当に除染作業が必要なのか、もう一度考えてみる必要があります。

政府は、除染目標を民主党政権時代に設定した年間1ミリシーベルト以下としていますが、国連も認めている健康被害がないとされる値は年間100ミリシーベルトであり、そもそも世界全体の線量の平均は年間2.4ミリシーベルトなのです。

この年間1ミリシーベルトは、実際は科学的な根拠が乏しい値であり、そうした必要以上に厳しい除染目標が人々の帰還を妨げている面があるのです。

もちろん、原発の敷地内や直近の区域では除染が必要ですが、帰宅困難区域では実際には除染作業は必要ないということになります。

人々の不安を解消する意味で、徹底的に除染するという考えもあるかもしれませんが、まずは科学的論拠に立脚して、根拠の無い放射能への恐怖を払拭する努力をすべきではないでしょうか。

命を守るため非難のはずですが、福島県内の震災関連死の数は、震災によって直接亡くなった方の数である1607人を上回る1664人にのぼることを、重く受け止めるべきです。

参考:『ザ・リバティ4月号』安倍首相、前政権による福島「強制連行」をまだ続けますか

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太陽の法 エル・カンターレへの道 [大川隆法] この一冊と出逢うために、あなたは生まれてきた!

核融合研究が一歩前進 将来の原発の代替エネルギーに

核融合研究が一歩前進 将来の原発の代替エネルギーに

2014.02.17 ザリバティweb


米ローレンス・リバモア国立研究所の研究チームがこのほど、レーザーで核融合反応を起こすことに成功し、この分野の研究を大きく前進させる一歩となった。世界で初めて、投入したエネルギーよりも大きなエネルギーを取り出すことに成功したもので、科学誌「ネイチャー」で発表された。



核融合とは、超高温・超高圧下に封じ込めた軽い原子核が衝突すると「融合」し、重い原子核に変わる反応。その際に多量のエネルギーが放出されるため、新エネルギーとして利用できないか模索されてきた。



これまでの実験でも核融合反応は起こせていたが、投じたエネルギーよりも小さなエネルギーしか取り出せていなかった。



しかし今回の研究チームは、重水素と3重水素(トリチウム)を封じた2ミリほどの大きさの燃料に、192本の強力なレーザーを照射したところ、投入したエネルギーのおよそ2倍のエネルギーが燃料から放出されたことを確認できた。約100億分の1秒という短時間ではあったが、燃料内部で連続して核融合反応を起こすことができ、これまでの実験に比べて、エネルギー効率は10倍以上になったという。

ただ、使用したレーザーのすべてが燃料に当たったわけではなく、燃料に届いたのはおよそ100分の1だった。研究チーム代表のハリケーン博士は「核融合炉の構築にはまだ道のりが長い」(「ニュー・サイエンティスト」電子版)と、技術的な課題が多く残されていると指摘するが、核融合は太陽など恒星の内部で起きる反応であり、今回の実験は、星のミニチュアを作ったとも言える。



核融合とは逆の反応が核分裂で、これは原子力発電所ですでに利用されている。放射線を受けるなどした重い原子核が軽い原子核に「分裂」し、その際に多量のエネルギーを放出する反応で、核融合よりも起こしやすい。



核融合も今後、研究が進んで実用化できた場合、原発と同じように、少ない燃料から大きなエネルギーを取り出すことができるようになる。原発よりも炉が暴走するリスクが格段に小さいというメリットもある。



当分の間は、原発がエネルギー政策の柱になると思われるが、核融合炉も有力なエネルギー源として期待できる。風量発電や太陽光発電といった「お天気任せ」のエネルギー源では原発の代わりは到底できない。原発の代替エネルギーとして、核融合炉に期待したい。(居)



【関連記事】

2013年10月10日付本欄 ホウ素で核融合に成功 新エネルギー源に新たな選択肢

2012年4月11日付本欄 「レーザー核融合」連続反応に成功 次世代エネルギーへ前進



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房総沖の「ゆっくり滑り現象」は天変地異の前触れ?

房総沖の「ゆっくり滑り現象」は天変地異の前触れ?
2014.01.13 ザ・リバティweb


世界の至る所で、天変地異の発生が目立っている。今年に入り、国土地理院の調査で、千葉県の房総半島沖で、通常の地震振動とは異なる1週間以上にわたって地殻がゆっくりと滑る「スロースリップ現象」が発生していることが明らかになった。



同院のホームページで公開されたGPSの観測データによると、1月2日から10日ごろにかけて、通常とは異なる地殻変動を確認。同院は、この変動を房総半島沖のフィリピン海プレートと、陸側のプレートの境界面で発生しているスロースリップ現象によるものと推定している。



その滑りの幅を計算したところ最大約6センチで、通常とは反対の南東方向への動きであることも確認された。また、同院はこの変動について、現在も継続していると見ている。



日本列島では、2011年3月11日に発生した東日本大震災以来、房総沖や伊豆半島沖などで活発な地殻移動・隆起が観測されている。日本列島の裂け目と言われるフォッサマグナ(糸魚川・静岡構造帯)の東側や青函地方では、ここ2年で10センチほどの地殻の隆起も確認されている。



日本列島は、3つの地殻岩盤によって支えられている。東日本側の北米プレート、伊豆半島や伊豆諸島、小笠原諸島などを抱えるフィリピン海プレート、フォッサマグナの西側のユーラシアプレートの3つだ。さらに日本海溝の下には、太平洋プレートが沈み込み、世界的にも極めて複雑な地殻を有する地域となっている。



今回、明らかになった房総半島沖のスロースリップ現象は、陸地の下にある北米プレートに、フィリピン海プレートが沈み込み、この境界面で起きたものと見られている。この地域では、1991年にも約1カ月半かけて、大規模なスロースリップ現象が起きたことが観測されており、その後も96年5月、2002年10月、07年8月、11年11月に、それぞれ10日間程度、発生したことが確認されている。



東日本大震災以来、日本以外でも、環太平洋造山帯やヒマラヤアルプス造山帯を中心に、大きな地震が頻発している。また、地震とは無縁と見られていたアメリカ東部や韓国西部沖などでも地震活動が活発化。さらに昨年2月にはカムチャツカ半島で火山が一斉噴火し、11月からは日本の小笠原諸島の西之島近くに新しい島が浮上した。



こうした世界各地で起こっている天変地異は、果たして地球規模での天変地異の前触れなのだろうか。本欄ではこれまで、天変地異の意味について、間違った思想や考えを持つ人類に対する神仏の警鐘の意味が含まれている点を指摘してきた。現代を生きる私たち人類は今、改めて神仏の心に思いを馳せ、心と行いを正し、真の平和と繁栄を目指すべきであろう。(弥)



【関連書籍】日本の行く末に警鐘を鳴らす書籍

幸福の科学出版 『天照大神の未来記』 大川隆法著




幸福の科学出版 『フィリピン巨大台風の霊的真相を探る』 大川隆法著




【関連記事】

Web記事 公開霊言抜粋レポート 天照大神が緊急神示 「先の大戦はアジア解放の聖戦であったと認めよ」


2014年2月号記事 世界で多発する天変地異は地球規模の「神々の警告」 - The Liberty Opinion 3

2013年11月22日付本欄 火山噴火で小笠原に新島 次の天変地異の予兆か

2013年8月19日付本欄 「維新の三聖地」で異変 萩で豪雨、高知で41度、鹿児島で噴火 日本人に何を伝えている?



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火山噴火で小笠原に新島 次の天変地異の予兆か

火山噴火で小笠原に新島 次の天変地異の予兆か
2013.11.22 ザ・リバティweb

気象庁によると、東京都小笠原村の西之島周辺に20日、噴火による新島誕生が発見された。活発に火山活動が続き、現在新島は長さ400メートル、幅200メートルの大きさにまで成長しているという。



新島が出現したことは明るいニュースという見方があり、菅義偉官房長官も21日の記者会見で「島になってもらえれば、わが国の領海が広がる」と述べた。しかし、一方で巨大地震の予兆と捉える向きもある。



火山活動と地震の関連性は強い。地震・噴火の多くは、プレートがぶつかる海溝部分で発生する現象だと言われる。実際、9月にパキスタンで発生し、50人近くの犠牲者を出したマグニチュード7.7の大地震発生時にも、地中活動の活発化で新島が誕生した。



「夕刊フジ」の公式サイトに掲載された21日付記事では、武蔵野学院大学・島村英紀特任教授が「一般的に火山活動と地震はワンセットになっている。今回の海底噴火も例外ではない。恐らく今年4月に三宅島近海で群発地震を引き起こした火山活動の一環だろう」とコメントし、巨大地震の発生を警告している。



近年の地震・火山噴火は特に多い。9月の鹿児島県桜島の噴火でも、過去最高の5000mの噴煙が上がった。また地震も東日本大震災以降、頻発している。マグニチュード2以上の地震の月ごとの発生回数は、大震災以前は月に100回前後であった。しかし、震災以降月800以上に一気に伸び、次第に沈静化した2013年現在も月200回前後で推移している。以前の約2倍の地震発生数となっているのだ。



今回の噴火の原因となったと言われるのは伊豆・小笠原海溝。この海溝をそのまま北にたどると、東日本大震災を起こした日本海溝とつながる。新島の出現は、全国で活発化する地中活動の一環であろう。



昔から、大地震の発生や、地震の頻発、大きな火山の噴火は、「世の乱れ」と深く関係している。源平合戦、蒙古襲来、応仁の乱や関が原の合戦、明治維新時や太平洋戦争時など、社会が大きく混乱しているときには、決まって大規模な地震や火山噴火が起きていた。左翼政権である村山政権時には、阪神淡路大震災が発生し、民主党の管政権時に東日本大震災も発生している。



地震や火山活動の異常に合わせるかのように、今年は異常気象も目立っている。鎌倉時代の蒙古軍を撃退した「神風」といわれる台風など、気象状況も「神意」を反映していることが多い。



2013年の夏は、かつてない全国的な猛暑でもあった。気象庁が発表する各地の夏の平均気温は、東日本が観測史上3位、西日本が観測史上1位、沖縄・奄美が観測史上2位を記録した。さらに高知県四万十市が、全国の日最高気温の史上記録を41度で更新し、他にも143の地域で日最高気温が更新された。雨の降り方も異常で、山口島根での豪雨、伊豆大島での台風被害に留まらず、各地で水の被害があった。



大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は著書『政治革命家・大川隆法』の中で「天変地異をはじめ、食料危機、水の危機、大火事など、少し普通ではない事態が起きるときは、天意が変わったときであり、天は革命を欲している」と、天変地異の存在を指摘している。こうした考え方はキリスト教の「ノアの箱舟」や中国の「易姓革命思想」などといった形で、世界中で受け入れられてきた。



近年の気候や地震を見て、「何かおかしい」と思っている人は多いはず。このたびの、海中火山噴火もそうした観点から捉える必要があり、「天が今の日本を見てどう思うか」を考え、「政治家は誠実な政治を行っているか」「国民は神仏に対してどう思っているか」を振り返る機会とするべきだ。(光)



【関連書籍】

11月27日発刊 幸福の科学出版 『フィリピン巨大台風の霊的真相を探る 天変地異に込められた「海神」からのシグナル』 大川隆法著



【関連記事】
2013年11月15日 本誌号外 「フィリピン巨大台風の霊的真相を探る」

2013年8月5日付本欄 天照大神からの安倍政権への「通知表」


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IPCC「平均気温が4.8度上昇」 だがCO2犯人説は仮説の一つに過ぎない

IPCC「平均気温が4.8度上昇」 だがCO2犯人説は仮説の一つに過ぎない
2013.09.28 ザ・リバティweb

国連の、地球温暖化に関する科学的分析や予測をまとめる「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の作業部会が27日、6年ぶりとなる第5次報告書を発表した。報告書は二酸化炭素(CO2)の排出について適切な対策を取らなかった場合、今世紀末に地球の平均気温は最大で4.8度上がり、世界中の地域で、今年のような熱波や豪雨が増える可能性が高いとした。28日付各紙が報じた。



報告書は今回初めて、「温室効果ガスの累積排出量と地上の気温上昇はほぼ比例する」との見解を明記。CO2排出量を抑制すれば、気温上昇は2度未満に抑えられるとした。



前回の報告書では、地球温暖化の原因が人為的なものである可能性を90%としていたが、今回は95%以上と、さらに高く見積もった。



IPCCは今回の報告書について、学術誌などに公表された9200を超える論文を分析してまとめ、ラジェンドラ・パウリ議長は今回の報告に関し、「より慎重な検討を重ねてまとめた」として、信頼度は増したと主張する。



だが、「地球温暖化CO2犯人説」は極めて怪しい。そもそも、専門家の間で「地球温暖化CO2犯人説」以外の論文が排除された事実がある。2005年、ある日本人の物理学者が、学術誌にCO2犯人説への反論を投稿したところ、掲載できないと拒否されてしまった。



実は、CO2犯人説は、数ある仮説の1つに過ぎない。



それを裏付ける事例はたくさんある。たとえば、CO2の濃度が増え始めたのは1940年ごろからだが、温暖化そのものが始まったのは1850年ごろから。CO2が増える90年前から、すでに温暖化が始まっている。つまり、CO2の増加と地球温暖化との間に、合理的な因果関係はない。



また、地球は1500年周期で、寒冷期と温暖期を交互に繰り返しており、現在は、この周期として、温暖期にあたっていると言える。さらに、地球の平均気温は、宇宙線の照射量が多い時に下がり、少ない時に上がっているというデータもある。



仮説に過ぎないCO2犯人説を、さも「真実」のように見せ、人々に恐怖心を広めて、世界を原始時代に戻そうとするような勢力に与するわけにはいかない。(居)



【関連記事】
2009年9月号記事 CO2温暖化説は 正しいか?

2012年4月22日付本欄 太陽活動により地球に寒冷期が到来?



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くたばれ! 活断層!!

くたばれ! 活断層!!  2013年5月18日(土)

幸福実現党 加藤文康(かとうぶんこう)氏のブログ転載。

原子力規制委員会の専門家調査団、とやらが、
先般、敦賀原発2号機直下に活断層があると認定しました。

これで、敦賀原発も終わり、
そして、
敦賀原発を稼働してきた日本原発㈱も終わりでしょう。

原発憎しの左翼勢力は大喜びです。
されど、地元十数万人の雇用が失われ、
他の電力会社の経営がひっ迫し、
エネルギー需要も逼迫、、
多くの失業者や自殺者が出て、、
日本経済も衰退、、、
そして、日本の中国の植民地、、、
という恐るべき負の連鎖を、
一度でも考えたことがあるのでしょうか、
あの小役人たちは。

改めて申し上げたい!

数十万年前の活断層など、
今の私達の生活に、何の関係もないということを!!

仮に万一、活動層により大地震があるとしても、
それに負けないだけの、高度な技術と対策を打ち立てるだけなのです。

私たち幸福実現党は、
祖国を蔑み、地獄に引き込む勢力に対して、
人知れずとも、今後も、新たな繁栄を築くための努力を続けて参ります!

原子力規制委員会の専門家調査団とやらには、
大いなる反省と、社会第一線からの引退を促す次第です。



大江健三郎に「脱原発」の核心を問う―守護霊インタビュー (OR books)


アインシュタインの警告―反原発は正しいか (OR books)

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原子力規制委が敦賀原発の下に活断層と断定へ 地震学の絶対化は害が大きい

原子力規制委が敦賀原発の下に活断層と断定へ 地震学の絶対化は害が大きい
2013.05.15 ザリバティweb



原子力規制委員会は15日の有識者会合で、敦賀原発(福井県)の2号機の直下にある断層を活断層だとする報告書をまとめた。規制委が活断層と判断すれば原発の再稼動は困難となるため、2号機廃炉の可能性が高まっている。



敦賀原発直下に活断層があるとする指摘は昨年の第一回会議からなされており、最初の会議では2時間で活断層と判断された。さすがにこの決定は拙速だと事業者側から反論があり、それ以降も規制委は会議を重ねたが、活断層ありきとする最初の見解を追認する形であったことは否めない。



そもそも、活断層で地震予測ができるわけではない。本欄でも紹介しているが1995年の阪神淡路大震災、2004年の新潟県中越地震、2007年の能登半島地震、同年の新潟県中越沖地震、2008年の岩手・宮城内陸地震のいずれも活断層がないとされた場所での地震だった。



地震の恐怖を視覚化して見せることができる活断層探しは、地震学者の仕事として都合がいいのだろう。しかし、規制委は活断層について40万年前まで遡って判断することもあるとしており、あまりに対象が広すぎる。



40万年前に地震が起きた可能性をあれこれ考えて原発再稼動を判断できないなら、現実の害が大きすぎる。去年の夏、熱中症で病院に運ばれた人は全国で8千人に上り、死者も出ている。原発停止による節約ムードの中で、律儀にエアコン使用を自粛した高齢者などに熱中症患者が相次いだ。



今のところ、今年の夏は節電の必要はなさそうだが、電力の需給バランスを見通すのは難しく、老朽化した火力発電所の事故のリスクなどを考えれば、絶対に安心とは言い難い。また、気象庁の今年5月~7月の3カ月予想は、広い範囲で平年より気温が高めとしており、暑い夏になる可能性がある。クーラーの使用量も増えそうだ。同庁気象研究所は過去100年あまりの熱中症死者数を分析した結果、気温が1度上昇すると熱中症による死者が4~6割増えると分析している。やはり電力はたくさん供給できた方がよい。



地震学という狭い学問を原発停止の条件として絶対化していては、あまりにも害が大きい。地震学者は地震学の限界を知って、言葉を慎むべきだろう。そして、政府は一刻も早く原発再稼動に向け尽力すべきだ。(徳)



【関連記事】
2013年5月号記事 福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう - 反原発にだまされるな

2013年1月25日付WEB特別記事 原発「活断層」調査 「活断層即廃炉」は非科学的な“魔女狩り"だ


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